【働き方改革】資格あっても「美容師にならない」2割、過去5年で最高　リクルート調査

リクルートは美容師らを対象にした働き方に関する調査結果を発表した。国家資格の美容師免許を取得しても「美容師にならない」人の割合が前年比1.6ポイント増の21.4%に上昇し、過去5年で最高になった。免許を持つ若い学生らの中には美容サロンでの入社後の働き方をイメージできず、待遇に関して不安を持つケースが増えている可能性がある。

同社の調査研究機関「ホットペッパービューティーアカデミー」が1～2月、全国の美容サロン従事者3243人を対象に調査した。

免許を持ちながらも美容師として働いた経験がない人の2021年の割合は18.7%で、この5年間で2.7ポイント上昇した。同機関の田中公子研究員は「免許取得後のキャリアパスは化粧品会社への就職やメーキャップなど多岐にわたる。資格を強みに安定した環境を選ぶ学生が増えているのではないか」と分析する。

一方で、美容師の離職率は前年比2.3ポイント低下の45.7%と過去5年で最も低かった。福利厚生の充実や若手でも稼げるキャリア設計など、一度入社した人は美容院の働き方改革を評価しているようだ。

子育てなどを機に美容業界を離れた人が、一定期間をおいて復職するケースも多い。現役の美容師のうち、44.3%が「離職経験あり」と回答した。割合は年々増加している。

免許を持っているが美容師として働いていない人の割合を示す「休眠美容師率」は57.4%だった。慢性的な人手不足が続く中、美容サロンには免許を持つ人が職場に復帰しやすい環境を整えることが求められる。

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